【超入門】バーチャルオフィスのメリット10選を解説！【費用対効果◎】

と疑問に思われている方はいらっしゃいませんでしょうか？

バーチャルオフィスは、従来の賃貸契約を交わす賃貸オフィスとは異なるオフィス形態です。そのため、バーチャルオフィス特有の性質があります。

バーチャルオフィスには数々のメリットがありますので、当記事にてご紹介いたします。

バーチャルオフィスは、従来の賃貸オフィスよりも新しいオフィス形態です。賃貸オフィスと比較して、まだまだ認知度が低いものと推測されます。

バーチャルオフィスとは？【メリット10選】

バーチャルオフィスとは、物理的空間を持たないオフィス形態です。

バーチャルオフィスの大まかな概要については当サイト別記事にて紹介しております。
【参考】バーチャルオフィスの可能性【フリーランサー・ビジネスを守る】
参考までに確認されたい方はこちら↑のリンクからご覧ください。

物理的空間を持たないオフィス形態ですが、業種業態によっては数々のメリットがあります。当記事にて考察しますバーチャルオフィスのメリットは以下↓の通りです。

大幅なコスト(費用)削減が賃貸オフィスよりも可能

従来の賃貸オフィスと比較して、バーチャルオフィスはあらゆる面で大幅なコスト(費用)削減が期待できます。

従来の賃貸オフィスは、賃貸契約を交わします。対してバーチャルオフィスは、物理的空間を持たないオフィス形態であるため、賃貸契約ではなく利用契約を交わします。

そのため、バーチャルオフィスは従来の賃貸オフィスの賃貸料金よりも、ごくお安い利用料金で契約することが可能です。

他にも、バーチャルオフィスは「火災保険料・礼金・敷金といった諸費用が不要」、「オフィス機器の導入が不要」、「オフィスに出向く時間の削減(時間コストの削減)」といった数々の面でのコスト(費用)削減も期待できます。
【参考】バーチャルオフィスでコスト削減を最大化に⇒魅力あるオフィス形態

バーチャルオフィスの大きなメリットとして、従来の賃貸オフィスよりも大幅なコスト(費用)削減が期待できるという点が挙げられます。

バーチャルオフィスはプライバシーの保護につながる

バーチャルオフィスは、プライバシーを守ることにもつながります。

バーチャルオフィスを利用・契約することにより、事業活動をする際に個人の住所ではなく、バーチャルオフィスの契約住所を公開することができます。従って、個人(事業者)のプライバシー観点のリスク軽減になります。

バーチャルオフィスの契約住所でプライバシーを守るということは、様々な恩恵があります。

例えば、フリーランスの方や個人事業主の方で、お仕事関係のご連絡先として個人・ご自宅の住所を名刺等に記載して公開することは抵抗がある方も多くいらっしゃると推測されます。

抵抗があるとはいえ、仕事先の住所をお知らせしないとなれば、お相手の方から不信感を抱かせてしまい、信用に影響する恐れもあります。

そういった場合に、バーチャルオフィスを契約していれば、バーチャルオフィスの契約住所をお仕事関係の住所としてお知らせすることが可能です。

---

あるいは、昨今話題のYouTuberの方や、ライブ配信を行うライバーの方、インフルエンサー、芸能活動をされている方等は、ファンの方からのファンレター等の送り先をお知らせする必要がある場合もあります。

仮に、そういった送り先として個人・ご自宅のご住所を公開してしまいますと、プライバシーの侵害に関わる被害が無いとも言い切れません。
【参考】はじめしゃちょー、3億円豪邸に謎の女性が押しかけ“警察沙汰”に　止むことがないYouTuberのプライバシー問題（リアルサウンド） – Yahoo!ニュース

郵便物転送サービスのあるバーチャルオフィスを契約することで、ファンレター等の送り先としてバーチャルオフィス契約住所を公開することができます。※バーチャルオフィスのプランの中には、郵便物転送サービスが無いプランもありますので、契約前に確認が必要です。

ファンレター等の宛先住所として活用できるサービスについて、当サイト別記事にて解説しております。
【参考】YouTuber・ライバーの方等はファンレター等の宛先に注意！
参考までに確認されたい方はこちら↑のリンクからご覧ください。

以上の例・観点からも、バーチャルオフィスはプライバシーを守ることにつながる、ということが数あるメリットのうちの1つとして挙げられます。

賃貸オフィスよりも比較的速やかに利用可能な傾向あり

バーチャルオフィスは、賃貸オフィスよりも比較的速やかに契約・利用できる傾向があります。

賃貸契約を交わす賃貸オフィスの場合の主な流れは、希望条件の確認と準備⇒不動産会社にてオフィス選び⇒オフィスの内見⇒入居申し込み⇒審査⇒内装工事⇒入居可能といった流れになります。

対して利用契約を交わすバーチャルオフィスは、希望条件の確認と準備⇒ホームページで希望物件選び⇒利用料金決済⇒本人確認・審査⇒利用開始といった流れになります。

バーチャルオフィスと賃貸オフィス
利用・入居可能までの過程の一例

バーチャルオフィス	賃貸オフィス
１．希望条件の確認と準備	１．希望条件の確認と準備
２．ホームページにて希望物件選び	２．賃貸オフィス検索サイト or 不動産会社にてオフィス選び
３．利用料金決済	３．オフィスの内見
４．本人確認・審査	４．入居申し込み
５．利用開始	５．審査
	６．内装工事
	７．入居可能

上記↑表からも、バーチャルオフィスは利用開始までの過程が賃貸オフィスよりも少ないことが分かります。

過程が少ない分、利用可能までにかかる時間も短いため、バーチャルオフィスは賃貸オフィスよりも比較的速やかに利用することが可能です。

バーチャルオフィスのメリットの1つとして、賃貸オフィスよりも比較的速やかに利用することが可能ということが挙げられます。

貸しコワーキングスペース・会議室サービスがある事も

バーチャルオフィスは、運営会社によっては有料で貸しコワーキングスペース・貸し会議室サービスがある場合があります。

例えば、バーチャルオフィスを運営していますユナイテッドオフィスでは、住所利用のサービスだけでなく、コワーキングスペースや貸し会議室サービスが提供されています。

以下↓はユナイテッドオフィスの、コワーキングスペースと貸し会議室サービスの一部例になります。

---

ユナイテッドオフィス銀座　コワーキングスペース「つなぐば」

特徴	静かにワーキング、読書などされたい方におススメ
場所	東京メトロ銀座線「銀座駅」銀座和光・銀座三越A3番出口徒歩4分 東京都中央区銀座7-13-21銀座sinrokusyuビル2階

ユナイテッドオフィス バーチャルオフィス表参道店

会議室	1室1～6名【完全個室】 500円/30分（税込総額550円） ホワイトボード、 モニター設置
ミーティングスペース	テーブル1～2名 250円/30分 （税込総額275円）

---

貸しコワーキングスペースや貸し会議室サービスを利用される際はその分料金が発生します。

ですが必要な場合に限り、貸しコワーキングスペース・貸し会議室サービスを利用することで、賃貸オフィスよりもコスト(費用)面において効率よく運用することが可能です。

プランによっては法人登記可能な場合あり(起業にも◎)

バーチャルオフィスは、契約プランによっては法人登記が可能な場合があります。

法人化をするにあたり、ご自宅のご住所を登記とする場合は、何かと不都合が生じる可能性があります。

例えば、プライバシーに関わる問題です。ご自宅を法人登記の住所とした場合、仕事をするうえで、自宅の住所が様々な人に知られてしまいます。

現在は、国税庁の法人番号公表サイトにて、「商号、または名称」、「本店または主たる事務所の所在地」、「法人番号(基本3情報)」は公表されるよう規定が設けれらています。

Q　法人番号等の基本３情報（商号、本店所在地及び法人番号）は、なぜ公表されるのですか。

A　法人番号は、マイナンバー（個人番号）と異なり自由に流通させることができ、官民を問わず様々な用途で利活用されることが期待されています。
　そのため、法人番号保有者を識別するために必要な情報提供手段として、番号法において、法人番号保有者の1.商号又は名称、2.本店又は主たる事務所の所在地及び3.法人番号の3情報を公表する規定が設けられました。

【参考】法人番号等の基本３情報（商号、本店所在地及び法人番号）は、なぜ公表されるのですか。｜国税庁法人番号公表サイト
https://www.houjin-bangou.nta.go.jp/shitsumon/shosai.html?selQaId=00013
(最終閲覧日:2023年1月25日)

プライバシーに関わる問題は、上記「バーチャルオフィスはプライバシーの保護につながる」の項で紹介しましたように、問題が起こることも考えられます。

その点、法人登記が可能なバーチャルオフィスを利用することで、ご自宅のご住所を公開することなく法人登記が可能であり、起業する場合にもバーチャルオフィスを活用することができます。

バーチャルオフィスのメリットの1つとして、バーチャルオフィスの契約プランによっては、法人登記が可能な場合があるということが挙げられます。

銀行口座開設の申し込みサポートがある場合も

バーチャルオフィスのメリットの1つとして、バーチャルオフィス運営会社によっては銀行口座申し込みサポートが設けられている場合があるという点も挙げられます。

一般的にバーチャルオフィスは、賃貸オフィスと比較して利用料金がお安く済むなど、コスト(費用)面において大変メリットがあります。

ですがその分、法人口座開設の審査においては、銀行によっては賃貸オフィスの場合よりも法人口座開設の審査におけるハードルが上がる場合もあります。

そのため、「バーチャルオフィスでは法人口座開設の審査が心配」という方もいらっしゃるかもしれません。

しかし実は、申し込む銀行にもよりますが、バーチャルオフィスの場合でも法人口座開設は可能です。

バーチャルオフィス運営会社によっては、銀行と業務提携をしている会社もあります。提携をしているからこそ実施できる、銀行口座開設申し込みサポートを設けている場合があります。

例えば、バーチャルオフィスを運営していますGMOオフィスサポートは、GMOあおぞらネット銀行と連携しビジネス支援サポートが提供されていますので、口座開設のサポートを受けることができます。

GMOオフィスサポートにお申し込みされた情報を連携し、GMOあおぞらネット銀行の法人口座・個人事業主口座が申し込み可能。

【参考】サービス一覧 _ GMOオフィスサポート
https://www.gmo-office.com/service/?a8=RJ48fJ1ypSELLSs2t3irF4EwaSkKEOwJj3iJiwEohtdypS4JqSlJqu4BL0bDlDUEgtm0Na4GgJ48Hs00000023181001
(最終確認日:2023年1月25日)

銀行と提携し、銀行口座開設申し込みサポートを提供しているバーチャルオフィスを選択することで、法人口座開設に関しても安心感を持つことができます。
※注意 口座開設には銀行の審査に通る必要があります。口座開設を約束しているわけではないという点に留意しておかなければなりません。

一等地など人気・知名度ある住所契約ができる場合あり

バーチャルオフィスで契約できる住所は、高級ビジネス街・一等地など人気・知名度ある住所の場合が多々あります。

ですので、人気・知名度ある住所をビジネス用の住所等として使用することで、ブランディングの向上に寄与することが期待できます。

例えば、GMOオフィスサポートで提供されているバーチャルオフィスの住所は、「渋谷・新宿・銀座・青山」をはじめ、人気エリア・知名度のあるエリアの住所が契約申し込みが可能です。

以下↓にGMOオフィスサポートにて契約申し込み可能なバーチャルオフィスの一部を紹介しております。

---

GMOオフィスサポート
バーチャルオフィスの一部例

渋谷	新宿	銀座	青山
〒150-0043 東京都渋谷区道玄坂1丁目10番8号 渋谷道玄坂東急ビル2F-C	〒160-0023 東京都新宿区西新宿3丁目3番13号 西新宿水間ビル2F	〒104-0061 東京都中央区銀座1丁目12番4号 N&EBLD.6F	〒107-0062 東京都港区南青山3丁目1番36号 青山丸竹ビル6F
駅歩：渋谷駅3分	駅歩：新宿駅8分	駅歩：東銀座駅2分	駅歩：外苑前駅3分
郵便物手渡し受け取り：可能	郵便物手渡し受け取り：渋谷オフィスで受け取り可能	郵便物手渡し受け取り：渋谷オフィスで受け取り可能	郵便物手渡し受け取り：渋谷オフィスで受け取り可能
登記可否：可能	登記可否：可能	登記可否：可能	登記可否：可能

---

国内外から交流が盛んで文化発信のイメージのある場所・人気の繁華街エリア・土地の価格が高く、商業地として圧倒的な知名度のあるエリアなどを、賃貸オフィスよりもはるかに安いコスト(費用)にて契約申し込みが可能です。

高級ビジネス街・一等地など人気ある住所を契約申し込みができる点も、バーチャルオフィスのメリットの1つとして挙げられます。

バーチャルオフィスは貸し電話番号サービスがある事も

バーチャルオフィスによっては、専用電話番号で転送受信ができるサービスや、専用電話番号で発信ができるサービスがある場合もあります。

ビジネス用の電話番号が無い場合には、何かと不都合が生じることもあります。

例えば、ネットショップを運営する場合には、特定商取引法における通信販売に該当しますので、電話番号等を表示する必要があります。

個人事業者の場合には、氏名又は登記された商号、住所及び電話番号を表示する必要があります。また法人の場合には、名称、住所及び電話番号（さらに、インターネットで広告を行う場合には、代表者の氏名又は通信販売の業務の責任者の氏名）を表示する必要があります。

【参考】通信販売広告について｜通信販売｜特定商取引法ガイド
https://www.no-trouble.caa.go.jp/what/mailorder/advertising.html
(最終確認日:2023年1月25日)

バーチャルオフィスの貸出し電話番号サービスを利用することにより、個人の電話番号を使用するよりもプライバシーを守ることにつながります。

さらに専用の電話番号を使用しているということは、個人の携帯電話番号を使用するよりもイメージ向上に寄与することが期待できます。

ですので、バーチャルオフィスのメリットの1つとして、バーチャルオフィスによっては貸し電話番号サービスがある場合があるという点が挙げられます。

バーチャルオフィスは郵便物等転送サービスがある事も

バーチャルオフィスは、住所利用のサービスだけではなく、郵便物等の転送サービスがある場合もあります。

業種業態によっては、バーチャルオフィスの住所宛てに事業関係の郵便物等を発送されることもあります。

他にもYouTuberやライバー等のインフルエンサー・芸能活動をされている方の場合、プレゼントやファンレター等の郵便物が郵送されることもあります。

郵便物等の受け取りのためにご自宅のご住所を公開することは、プライバシーの保護という観点からはおすすめできません。そんな際に、郵便物等の転送サービスがあるバーチャルオフィスは大変便利です。

例として、バーチャルオフィスを運営しているGMOオフィスサポートでは、以下↓のような郵便物転送サービスがあります。

---

GMOオフィスサポート
郵便物転送サービス

内容	150g以内	150g以上 4kg未満 （A4より小さい）	150g以上 4kg未満 （A4より大きい）	4kg以上
料金(税込)	0円	440円/通	実費	実費

速達、書留転送 660円/通

※速達郵便は速達郵便で、 一般書留と簡易書留は簡易書留で、到着翌営業日に転送する。 速達と書留が同時に届いた場合も同梱して送る事が可能である。 郵便物の重量が150gを超える場合は別途実費請求となる。

不在票通知 220円/回

GMOオフィスサポートにて 受け取りのできない郵便物が届いた際は、 不在票の写真をマイページ上でお知らせする。

---

バーチャルオフィスのメリットの1つとして、住所のレンタルサービスだけではなく、バーチャルオフィスによっては郵便物等の転送サービスがあるという点が挙げられます。

その他、バーチャルオフィスによっては契約者の助けになる様々なサービスあり

上記で紹介したサービス以外にも、バーチャルオフィスによっては、契約者の助けになる様々なサービスがあります。

例えば、バーチャルオフィスを運営するGMOオフィスサポートでは、「電子印鑑のご紹介」・「法人設立用印鑑セットの提供」サービスなど、ユナイテッドオフィスでは「03番号でFAX(共有)受信」・「電話秘書代行(コールセンター)」サービスなどがあります。

電子印鑑のご紹介
導入件数ナンバーワンの電子印鑑サービスGMOサインをご案内。

法人設立用印鑑セットの提供
柘植の会社設立印鑑セット　15,000円(税込)から
法人登記に利用する代表印だけでなく、銀行印・角印・印鑑ケース・捺印マット・朱肉・電子印影など全てセットでご提供。

【参考】サービス一覧 _ GMOオフィスサポート
https://www.gmo-office.com/service/?a8=RJ48fJ1ypSELLSs2t3irF4EwaSkKEOwJj3iJiwEohtdypS4JqSlJqu4BL0bDlDUEgtm0Na4GgJ48Hs00000023181001
(最終確認日:2023年1月26日)

03番号でFAX(共有)受信

通信費、FAX受信0円、転送は100円/枚
転送はPDFファイルでご登録のメールアドレスへ転送致します。
※転送は営業日平日10時から18時36時間以内に転送
※宛先不明のFAXは転送できません。
※専用番号での受信・発信はオプションとなります。

電話秘書代行(コールセンター)20コールまで無料

国内どこでも03専用電話番号で対応
会員様に代わり電話秘書が対応させていただき、クライアント様の法人名、担当者名とご連絡と簡単なご用件をご登録先メールアドレスへ随時送信させていただきます。
会議中や移動中など会員様が電話に出られない場合など便利です。
その他、ご自身の携帯電話や固定電話への転送に切替えもできコール数を節約できます。
※20コールまで0円、21コール目から160円/コールかかります。
※平日9時～18時まで対応いたします。
※時間外は、転送先指定、時間外ガイダンス、留守番電話（ボイスメール）の設定ができます。

【参考】サービスガイドブック _ バーチャルオフィス を東京で選ぶならユナイテッドオフィス へ
https://united-office.com/service/
(最終確認日:2023年1月26日)

バーチャルオフィスは住所貸しのサービスだけではなく、バーチャルオフィスによっては契約者の助けとなる様々なサービスがある点も、バーチャルオフィスのメリットとして挙げられます。

補足.バーチャルオフィスの注意点(デメリット)も把握

上記「バーチャルオフィスとは？【メリット10選】」の項で紹介しましたように、バーチャルオフィスには数々のメリットがあります。

ですが同時に、バーチャルオフィスの注意点(デメリット)もあると考えます。

バーチャルオフィスの注意点(デメリット)の詳細についても当サイト別記事にて紹介しております。

バーチャルオフィスの注意点(デメリット)10選【契約前に知っておきたいこと】

参考までに確認されたい方はこちら↑のリンクからご覧ください。

バーチャルオフィスの契約・利用をするうえで、メリットだけでなく注意点(デメリット)についても把握しておくことは重要です。

メリットあるバーチャルオフィスを上手に活用

バーチャルオフィスは、上記「バーチャルオフィスとは？【メリット10選】」の項で紹介しましたように、業種業態によっては数々のメリットがあります。

ですが同時に、注意点(デメリット)もあります。バーチャルオフィスの契約・利用を検討する際は、注意点(デメリット)についても把握した上で契約・利用することがよいと考えます。